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中島康晴

地域の絆　代表理事　中島康晴

アーティストの証

2012/06/15 20:50:38　　社会全般

過日開催された日本社会福祉士会の全国大会の模様。これは懇親会ですが、大いに盛り上がりました。

　ストレス過多の我が国においては、癒し系のアートが流行っているように見受けられます。音楽や文学、美術の分野ですら癒し系のものが数多見られます。当然ながら、アートの質を測る指標は一つではないばかりか、人の数だけその指標があると言えます。ですので、どのアートが優れているかなどと考えることは不毛であり、創造性のない営みと言えるでしょう。

　では、流行っている、即ち、「売れている」アートはなぜ売れているのでしょうか。私には一つの指標が大きく見えてきます。取っ付きやすく、即効性のあるものがやはり求められているように見受けられます。つまり、直ぐに理解が出来て、使えることが重要視されているように思われるのです。例えば、自身をあまり追い詰めることなく、深く考えることを求められるでもない。それでいて、癒された感覚を直ぐに甘受できるものなどが求められているのではないでしょうか。

　アートの質を測る物差しは、数多あって当然良いのですが、「売れる」アートとは如上の指標に乗ったものが多い様に思われます。実は、本日東京へ移動中に目にした新聞から、優れたアートを測る一つの指標を見つけることが出来ました。

　音楽家の坂本龍一氏は、原発再稼働に対して次の様に述べています。「原理や原則についてきちんと議論がなされないまま、『論理』ではなく『空気』で物事が決まっていく。そんなこの国のありように、ずっと違和を感じてきました。（中略）『国を預かるものとして、人々の日常の暮らしを守るという責務を放棄できない』。野田さんは再稼働に関する記者会見で『国民生活を守る』を繰り返していましたが、この『国民』っていったい誰のことなのでしょうか。私には『「原子力ムラ」に住んでいる人たちを守る』と言っているようにしか聞こえません。大飯原発を再稼働させなければ関西で15％電力が足りなくなるというのは、一種の脅しです。私たちには検証のしようがないんですから。電力会社が地域を独占していて競争原理が働かないから、そんな脅しが効果を持ってしまう。世論調査では依然として原発に懐疑的な人が多いのに、こんなやり方で再稼働が決まってしまうとしたら、この国の民主主義はとても成熟しているとは言えません。（中略）欧米では有名無名を問わず、社会的な問題に意見を言うのは当たり前です。日本だって1960年代末から70年代くらいまでは、ロックミュージシャンが政治的な発言をしていた時代もあったんですよ。それがいつしか、チャリティーですら『偽善だ』という批判に強くさらされるようになり、とてもやりにくい時代が続いた。音楽家は音楽だけやっておけ、政治的な言動はとるなと。（中略）声を上げる。上げ続ける。あきらめないで、がっかりしないで、根気よく。社会を変えるには結局、それしかないのだと思っています」※。

　優れたアートを測る一つの指標とは、社会に対するメッセージ性にあるのだと理解しました。坂本氏の様に、その活動を通して社会にメッセージを発信するのがアーティストであると私は認識しています。メッセージを発するということは、社会に対して何らかの問題意識を有しているということに他ならない。つまり、私の中では、真のアーティストとは社会に対して問題意識を有しているということがその十分条件であり、また必要条件であると理解しています。

　今社会に何が求められているのか、そして何が足りないのか。その様な問題意識をもって表現することがアートであると自身は理解するに至りました。つまり、真なるアートとは社会に対する問題意識とメッセージ性を有するものでなければならない。この様に勝手な定義をしたならば、如上の「売れる」アートとは、その多くがアートに値しない産物に該当します。

　今流行りの小説の多くや、音楽にしても、社会に対してどうでもよいことを謳っているものが多く、その意味において、彼らはアーティストとは言えないのではないかと勝手に思うことにしました。

　また、坂本龍一氏はその意において、真なるアーティストであることが確認されます。

※「耕論　再稼働、それでも」『朝日新聞』2012年6月15日

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中島康晴　特定非営利活動法人　地域の絆　代表理事

1973年10月6日生まれ。大学では、八木晃介先生（花園大学教授・元毎日新聞記者）の下、社会学を中心に社会福祉学を学ぶ。巷で言われる「常識」「普通」に対しては、いつも猜疑心を持っている。1億2千万人の客観性などあり得ない事実を鑑みると、「普通」や「常識」は誰にとってのそれであるのか、常に思いを巡らせておく必要性を感じる。いわゆる少数派の側から常に社会を捉え、社会の変化を促すことが、実は誰もが自分らしく安心して暮らせる社会の構築に繋がると信じている。
主な職歴は、デイサービスセンター生活相談員、老人保健施設介護職リーダー、デイサービス・グループホーム管理者。福祉専門職がまちづくりに関与していく実践の必要性を感じ、2006年2月20日特定非営利活動法人地域の絆を設立。学生時代に参加した市民運動「市民の絆」の名前をヒントに命名。

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